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　食生活でのヘルシー指向が強まるなか、特定保健用食品（特保）制度が注目を集めている。

　同制度は厚生省が１９９１年から始めたもので、所定の審査を経て科学的な効果が認められた食品について、健康増進への効果などの表記が認められる。

　さくら総研の調べでは、９９年の特保食品の総売上は２２６９億円で、２年前に比べ７割も伸びているという。同総研では、商品への安心感や選択の際の目安を求める消費者の声に応えたことが影響していると指摘。特保の認可を受けて表示をしたとたんに売上が１～２割も増加した例もあるとしている。

　ある消費者アンケートでは、特定保健用食品についての認知度は２５％程度だが、反面、特保のより詳しい情報を知れば積極的に買うとした人が約４割もいることから、認知が高まれば市場がいっそう拡大する可能性もある。