ヒットの真相/携帯電話

好調 ｉモード、追う他社

　若者やビジネスマンを中心に、今やコミュニケーションアイテムとして完全に定着した携帯電話。加入者数は、携帯電話４６２８万８０００台、簡易型携帯電話（ＰＨＳ）５６５万２０００台、計５１９４万台（９月末現在、郵政省発表）に達し、現在も右肩上がりを続けている。

　中でも絶好調なのが、ＮＴＴ移動通信網（ドコモ）グループの携帯電話サービス「ｉモード」だ。

　ｉモードは、液晶画面を使った情報発信サービス。質量共に充実した情報内容が、メインターゲットである若者の心をつかんだのが、好評の理由だ。

　ｉモードには現在、航空券など各種チケットの予約、銀行振込、ニュース、賃貸住宅の検索など２４２の情報サイトがある。Ｅメールの送受信、ホームページの検索や作成・発信も可能だ。

　２月のサービス開始から契約数はうなぎのぼりで、半年で１００万台、その２ヵ月後の今月には２００万台を突破。まさにｉモード効果は絶大と言える。

　携帯電話市場は、圧倒的な地域カバー率を誇るドコモグループを、ＣＭ効果ときめ細かなサービス設定が受けている日本テレコム系のＪフォングループと、音質重視の新方式「ｃｄｍａＯｎｅ」（シーディーエムエー・ワン）が人気の日本移動通信（ＩＤＯ）・ＤＤＩセルラーグループが追う展開。この「３強」が激しいシェア争いを繰り広げている。

　Ｊフォン、ＩＤＯ・ＤＤＩ両グループも、携帯電話の加入者数増加に伴い、契約数を順調に伸ばしている。懸案の地域カバー率も全国に広がり、ドコモ追撃へ態勢は万全だ。

　一方、携帯電話に加入者数で大きく水を開けられたＰＨＳも巻き返しに必死。

　高速移動中の通話ができないという欠点を独自の技術で克服したＤＤＩポケット電話グループの新サービス「Ｈ」（エッジ）など、様々なアプローチで「ＰＨＳは使えない」というイメージの一新を図っている。