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東日本大震災 茨城で救援活動

総連、朝青活動家と女性同盟顧問ら

 総連緊急対策委員会茨城県本部メンバーらは、被災地同胞への訪問活動を連日続けている。県内には、まだ食料と飲み水が不足している同胞も少なくない。

 対策委のメンバーは同胞を訪ねるかたわら、飲料水も支給している。

 総連茨城県本部の県北支部管下地域にある宿泊高齢者施設「グループホーム東海荘ひだまり」は同胞の李博さんが経営しているが、震災直後から飲料水の確保が切実な問題としてのしかかった。

 施設には、日本人高齢者16人が入所中で、介護者8人とともに生活している。入所者たちには、最低でも日に3食は提供しなければならないが、そのための飲料水の確保が非常に困難な状態だという。

 日本の行政からの飲料水の提供もあったが、3〜4時間並んでもわずか5リットル〜10リットルしか得られず、とうてい入所者たちの食事をまかなうことができない。また、だからといって施設に住む高齢者たちを別の場所へ移すこともだ困難だという。

 李さんが途方にくれていたとき、高齢者施設にまっ先に訪ねてきたのは総連の活動家だった。

 同茨城県本部では、震災2日後の13日に12リットルの飲料水をまず水筒7個に入れて届け15日、16日の両日合わせ276リットルの飲料水を施設に届けた。施設では、その飲料水を使って高齢者の食事がまかなえるようになった。

 李さんは、「日本の行政もできないことを総連組織がやってくれた。飲料水は、私たちの生命の水になった」と話した。また、同胞たちの愛と総連活動家たちの思いやりに触れ、「ありがとうという言葉では、とても言い表せない。いつかこの恩にかならず報いたい」と話した。

 一方、茨城県青商会の李応虎幹事長は、秋田県青商会のあるメンバーから、北茨城市に暮らす自分の義父母の自宅まで様子を見にいってほしいと頼まれた。そのメンバーは大震災後、電話連絡を通じ、義父母の安否は確認できたが、現在どのように暮らしているのか状況がわからず気をもんでいた。

 北茨城市に住む彼の義父母は、6年前に仙台から引っ越してきた同胞だという。

 県北支部管下で同胞訪問活動に出向いた際、総連本部の李栄勲委員長、金有元副委員長、朝青本部の白智浩委員長らが住所を頼りに自宅を探し出し訪ねた。

 話を聞くと、その家族は断水のため行政が供給するわずかな水で生活していたという。状況を知った活動家たちは飲料水を届け、自宅にいた幼い孫たちにも菓子を渡すことができた。

女性同盟でも

 一方、女性同盟中央支部の李貞純顧問は、自らも高齢の身で被災し日常生活を送ることが困難な中、地域同胞や日本の住民らに積極的に支援の手を差し伸べている。

 李顧問は大震災直後、自宅にあった米の備蓄を民団系同胞たちに分けあたえた。そして水戸市役所で供給された救援物資(オムツなど)を近隣の日本市民らにも分けたという。

[朝鮮新報 2011.3.31]